「捨てるときに困るもの」と聞いて真っ先に思い浮かぶものは、ぬいぐるみや思い出の品などですが、今回の記事でご紹介するのは、そういった気持ちの面で手放し辛いものではありません。捨てるときに、これって何ごみ?残った中身はどうすればいいのだろう?と悩んでしまったり、お金や手間のかかるものをご紹介していこうと思います。処分方法もお伝えしますので、ぜひ最後までご覧くださいね。
- 川村亜貴子 整理収納アドバイザー
- 3LDKのマンションに夫と、8才の娘、7才、1才の息子の5人で暮らしています。「ママの日常に1日1時間のゆとりを生み出すスーパーハピネス整理術」を主宰。「家族の幸せはママの笑顔から!」
ameba blog : スーパーハピネス整理術
スプレー缶
ヘアスプレーや虫よけスプレー、防水スプレーなど、買ってはみたものの使い切れず、中身が残っている状態のものはありませんか?処分したいけれど、方法が分からなかったり、手間がかかるのでそのまま放置しているという方も多いのではないでしょうか。
スプレー缶は、中身が残ったまま捨てるのは絶対にNG!
中身が残ったまま捨てられたスプレー缶が原因でごみ収集車が火災になるというケースも。収集作業員の方に危険が及ぶのはもちろん、住宅に燃え広がったり、人命にかかわる重大な被害を及ぼす恐れがありますので、絶対にそのまま捨てないようにしましょう。
スプレー缶の処分方法
まずは中身を空にします。中身がたくさん残っている場合はちょっと大変ですが、地道に噴霧し続けます。必ず、火の気のない風通しの良い屋外で作業するようにしてくださいね。新聞紙や古タオルなどを地面に敷きその上にスプレーしましょう。缶を振ってみて「シャカシャカ」という音がしなければ大丈夫です。ガス抜きキャップが搭載されているものであれば、中身を出し切った後にそれを使い、最後までガスを抜いてくださいね。
中身がたくさん残っている場合は?
メーカーの消費者相談室に電話してみましょう。わが家にも、何年も使っておらず、まだ中身がたくさん残っている防水スプレーがあったので、処分方法をメーカーへ問い合わせてみたところ「工場の方へ送ってもらえれば処分いたします」と教えてくれました。
全てのメーカーで同じ対応かは分かりませんが、困ったら一度電話してみるのが早いかもしれません。
香水
「子どもが生まれてから使わなくなった」「好みの香りではなくなった」などの理由で中身が残っている香水はありませんか?ボトルの種類によっては、フタがなかなか開かず、処分に困っている方も多いのではないでしょうか?
香水の処分方法
香水もスプレー缶同様、必ず中身を空にしてから捨てるようにします。ボトルの構造上、簡単にフタが開かないものが多いのですが、マイナスドライバーやニッパーを使うことで開けることができます。
用意するもの
- マイナスドライバー
- ニッパー
- 新聞紙やペット用トイレシート
- ビニール袋
- 軍手
まずは、マイナスドライバーを差し込み隙間を作り、ニッパーで外ぶたを取ります。
中身は、新聞紙やペット用トイレシートなどに出して空にすればOKです。
香水のボトルは臭いが強いので、資源ごみではなく不燃ごみになる場合もあります。お住まいの地域の自治体のホームページなどで確認してみてくださいね。
植木鉢
植木鉢そのものは、素材や大きさによって可燃ごみや粗大ごみになるということは分かりますが「土は何ごみなのだろう?」と疑問に思ったので調べてみました。すると、土や砂などは一般のごみと違い「自然物」として扱われるので、ごみとして回収できないということがわかりました。
植木鉢(土)の処分方法
土の処分方法を、区の清掃事務所に問い合わせてみるとやはり、「玄関を掃いたときに出るような少量の砂ぼこりならゴミとして出せますが、量が多くなると可燃ごみでは出すことができません」といった回答でした。処分方法を聞くと、
- 自宅の庭や畑にまく
- 民間の不用品回収業者に依頼する
といった方法と、自宅から一番近くの不用品回収業者を教えてくれました。清掃事務所の方がとても丁寧に対応してくれたので、困ったときはやはり問い合わせるのが一番早いと感じました。
ちなみに、レンガやコンクリートブロックもごみとして出せない場合が多いので注意してくださいね。
ものを買うときから片付けは始まっている
今回ご紹介した3つとも実際に処分しましたが、かなり時間と手間がかかりました。もちろん、何か買うときはそれが必要だから買うのですが、
- 重複して買っていないか?
- 他のもので代用できないか?
- 捨てやすい大きさ、材質か?
など、一旦立ち止まって考えると良いかもしれません。
ものを購入する際は、それが不要になった際のことも考えることで、ものの持ち過ぎを防ぐことにもつながります。ぜひ意識してみてくださいね。
※ごみの捨て方はお住まいの地域によって異なります。必ず自治体のホームページなどで確認してください。